閉院
閉院時の医療機器の売却と廃棄を分ける方法

すべての機器を一律に売却できるとは限りません。状態、所有関係、付属品の有無で扱いを分けます。
最初に確認すること
稼働確認ができるか、型番が読めるか、移設できるか、消耗品や保守が確保できるかを確認します。患者情報が残る機器は適切な消去手順も必要です。
判断と進め方
売却候補は状態を正確に記載し、売れない場合の撤去日程も用意。廃棄が必要なものは適切な回収先を確認します。
実務での進め方
すべての機器を並べ、自己所有、リース、レンタル、廃棄予定に分けます。自己所有分は状態と付属品を確認し、売却可能性を見ます。保存データや消耗品の扱いも別途決めます。
具体例
動作する診察用モニターは売却候補でも、専用部品が欠けて使途が限られる機器は、状態を明示した売却か適切な処分を検討します。
見落としやすい点
「売れないから一般廃棄物」と即断せず、機器・電池・記録媒体ごとに適切な処分方法を確認します。
売却の流れ
- 機器を整理
- 会員登録・承認
- 写真と状態を出品
- 支払い・引渡し
次の一歩
売却候補、返却対象、処分対象の三つに分類します。
医療機器の取扱い、契約、保守、情報消去に必要な確認は機器や取引の条件によって異なります。個別の手続きは関係先へ確認してください。
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